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田中謙次の宅建試験ブログ

宅建試験の受験に役立つ情報を提供します。

うかるぞ宅建士きっちり要点整理

書籍の紹介

うかるぞ宅建士きっちり要点整理

さて、ゴールデンウィークも明けて、宅建試験の学習も本腰を入れる時期になってきました。さて、すでに去年の12月から書店に並んでいる週刊住宅新聞社から発売の「うかるぞ宅建士」シリーズの、きっちり要点整理の紹介です。

 


うかるぞ宅建士きっちり要点整理

 

宅建士合格は狭き門

この本を手にしている方は、今年の宅建試験で絶対に合格したいと考えている方が大半だと思います。しかし、宅建試験の合格率は15%前後となっており、残念ながら受験者の85%近くが毎年不合格となるのが現状です。この狭き門を突破するにはどうすればよいのか、その道しるべとなるのがこの本です。


宅建試験に合格するための方法

講義や基本となるテキストで一応の理解を済ました後は、過去に出題された宅建試験問題を繰り返し解き、詳細な点を暗記するとともに、言い回しを変えただけの同内容の問題に慣れましょう。最後に、模擬試験を受験することで法改正点と新判例の動向を踏まえた問題や解説をテキストに補充し、何度も間違えてしまう問題だけをノートに書き出す、というのがスタンダードな合格への学習方法です。


膨大な量の知識を整理するのがこの本です

では、この本は上記の学習プランのどこで活用すると効率的なのでしょうか。それは、過去問演習と模擬試験の段階です。過去問を繰り返し解くと、応用的な内容、新しい内容に遭遇します。一週間もすれば、頭の中がゴチャゴチャな状態になり、丸暗記という最悪な学習方法にたどり着くことにもなりかねません。本書を活用することで、過去問や模擬試験で得た内容を、整理することができ、点であった知識が線で結ばれ、それぞれの意味がわかるようになり、暗記しやすくなります。ぜひ、試験直前期の知識の整理と暗記のために本書をご活用下さい。


多くの合格者を出しているテキストです

この本は、私が経営するKenビジネススクールで10年以上にわたり行ってきた2日間の合宿講座で使用したテキストがベースとなっております。夜遅くまで、満点とれるまで〇×式の過去問を解き、間違えた問題を本書と同様のまとめ表を活用して知識を整理するの繰り返しで、毎年60%以上の受講者がその年に合格しております。そのエッセンスをすべて盛り込んだのが本書です。これを読んだ貴方が短期合格を果たせる日を楽しみにしております。

 

新たな宅建士試験に向けた4つの学習の秘訣

平成26年6月25日に宅地建物取引業法が改正されました。この改正は、平成27年4月1日より施行されますので、平成27年度の宅建試験から出題範囲となります。

今回の改正は、宅建士における宅地建物の安全な取引のために果たすべき責任の増大や、中古住宅の円滑な流通に向けた関係者との連携等、その役割が大きくなっていることがその目的の中心となります。また、取引の際に必要な重要事項の説明が煩雑化していることも、今回の改正の目的となります。
今回の改正が、今後の宅建試験にどのような影響を与えるのか、そして、新たな宅建士試験に合格するためにはどのような点に注意して学習すべきかをまとめます。

 

1. 判例の学習方法を身に付ける

最近の宅建試験の問1から問14までの民法を中心とする問題は、最高裁判所の判断である判例から出題されています。以前の宅建試験では条文に記された文言さえ覚えていれば解けるような問題もありましたが、今は、事件を解決するうえで条文をどのような解釈して適用すれば妥当な結論となるかという裁判所が行う法解釈の理論と結論を、理解し覚えておかなければ合格ラインに達することができなくなっています。

近く民法の大改正が予定されていることも、上記の点に拍車をかけています。新しい民法は今以上に契約を重視する内容へ変化します。それは判例法理もより重要となることを意味します。
判例の学習は、①事件をイメージできるくらいに具体的に知り、②何が問題となっているのか(どの条文の言葉の解釈で争われているのか)を意識し、③結論を覚えることです。
法令に不動産取引の専門家と明記されたことから、宅建試験でもそのような法的な素養を判断する判例の問題が増えると予想されます。

 

2. 重要事項説明と法令上の制限をリンクさせる

年々、宅建業法35条により説明が義務付けられている法令上の制限の内容は増え続けており、その重要事項説明書面及びその説明の不備等による訴訟も増えております。多岐にわたる法令上の制限の内容を納得できるように説明できる人材が宅建士でなければなりません。法令上の制限を単なる丸暗記科目と捉えず、自分が買主・借主であれば事前に説明してもらいたいもの、自分が重要事項説明を担当する宅建士だったらどのように購入者等に説明するかを意識して学習すると、制度の意味も理解しやすくなります。

今後も、法令上の制限の内容から8問、重要事項説明すべき法令上の制限の概要から2問程度という出題傾向は変わらないと思われます。正確に覚えて得点源にしなければなりません。

 

3. 関連企業との連携問題を意識する

新しい法令で宅建士に求められた新たな役割は、関連企業との連携のリーダーシップです。このスキルの有無を試験で判断する場合、おそらくリフォーム業者との連携なら請負契約や業務委託契約、瑕疵担保会社との連携なら担保責任や保険契約、金融機関等との連携なら抵当権設定や所有権留保契約といったような複合的な法律知識の事例問題となることが予想されます。これらの問題の対策は、受験者では困難だと思われます。模擬試験で新傾向の問題を仕入れて試験に備えておきましょう。

 

2016年版うかるぞ宅建士 きっちり要点整理 (うかるぞ宅建士シリーズ)

2016年版うかるぞ宅建士 きっちり要点整理 (うかるぞ宅建士シリーズ)

 

 

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